石巻あゆみ野駅前にあるあゆみ野クリニックでは漢方内科・高齢者医療・心療内科・一般内科診療を行っております。＊現在訪問診療の新規受付はしておりません。

世界三大医学雑誌の一つBritish Medical Journalから

慢性腰痛（3 か月以上）で癌性疼痛、感染症、炎症性関節炎以外については
1.関節高周波アブレーション
2.局所麻酔薬・ステロイドまたはその併用の硬膜外注射
3.ステロイドの有無にかかわらず局所麻酔薬の筋肉内注射
などを「やらないよう強く勧める」、つまり「やるな」というガイドラインが出ました。効果は確認できなかった一方リスクはあるから患者がお金払ってこういう治療を受けるべきではない、というガイドラインを発表し、同じく三大医学雑誌の一つであるJAMA（アメリカ医学会雑誌）もこのガイドラインを引用し、賛成しています。

慢性の腰痛には上記のような治療は「やるな」というのが最新の医学常識になりそうです。おそらく多くの高齢者が日本ではこうした治療を整形外科で受けていると思いますが、最新の世界の常識は「そういうことは無効だしリスクはあるし金の無駄だからやめなさい」ということになりました。

とある優秀な医師への返答。

開業医って経営者だから、勤務医みたいな時間は無いの。時間の殆どは経営、つまりお金と人事に使うんだから。そんな中で地域医療を担う上で私が最低限選択したのがJAMA（アメリカ医学会雑誌）の論文を週に２本は読むことだった。JAMAって要するに日本内科学会雑誌みたいなものなんだ。だからアメリカで診療していなければ無意味な情報もたくさん載っている。だけどそのなかから「これは｣と思う論文だけ拾って読むんです。たとえば「カテーテルアブレーションで心房細を正常化した後抗血栓薬を使うべきか否か｣みたいな論文を読むんです。これはまさに開業医にとって重要な論文ですから。

あんまりクリニックの院長ブログにはふさわしくない文章かも知れませんが。

実は私がこのクリニックの経営を引き受けた経緯はあまりにも馬鹿げた話だったんですが、それでもその時「ここで自分でやろう」と決めた理由が「独立したらもう一切世間の雑音とは縁を切る」ということでした。

勤務医時代の方が今よりもずっと収入は多かったですが、しかし勤務医ということは従業員です。雇われ人なのです。そうすると、どこの大学、どこの病院で働いていても、そして自分がどんなに偉くなろうが、教授だろうが部長だろうが副院長だろうが、雇われ人には変わりありません。そしてどこに行っても、しばらくすると「事務長」がヒソっと私のところに来て、「先生、ちょっとこういうのは」と言って私のFBの投稿を差し出すのです。どこに行っても同じパターンなのです。本当に、嫌気がさしていたんです。それで、開業して独立したら一切そういうSNSなどの発言に目くじらを建てるような世間の声には耳を貸さないことにしました。

零細クリニックとはいえ、開業してしまえば自分が自分の主（あるじ）です。「ちょっとこれは」と言ってくる「上」はいないんです。ついでにいくつか面倒な役職を持っていた学会も退会してしまいました。そういう学会も、同じことをしてくるからです。

くだらないんです、奴らは。私にとってはクズなんです。クズどもに、もうこれ以上振り回される人生はやめると決めました。そういうわけで、税務署が私のSNSをどう見て何をチェックしようが、私は会計税務申告は全部会計士がいる税理事務所に任せているのですから、税務署が何を言ってこようが「それは税理士に聞いてください」というだけです。

開業してから、患者さんや従業員が時々私に注意してくださることがあります。それはまさに、私やこのクリニックを思っての注意なのです。だから私はそういう言葉を真率に受け止めます。しかし組織というのは、基本的に｢組織が大事｣なのです。事務長というのはそういう組織を体現する人です。別に事務長本人が｢これはちょっと｣と思うのではありません。組織のトップが顔をしかめているのですが、私に言ってくるのは事務長だ、と言うだけです。ともかく、組織にとって一番大事なのはその組織であって、その構成員である個人じゃないです。それはよくよく知っておくべき事です。

私が常日頃当院の患者にもスタッフにも言うことですが、｢国の保険制度について、何故とか根拠はと言うようなことを考えてはいけません。そんなことを考え始めたら、誰でも頭がおかしくなります。国が決めることは、要するに常に訳が分からないのだと思いなさい。ただし、これほど訳が分からなくなった国は、もうそろそろ終わりだと私は思っていますけどね｣。

最近のJAMA（アメリカ医学会雑誌）という世界三大医学雑誌の一つに載った論文。

地域包括ケアは少なくとも認知症患者本人にもその介護者にとっても有益性はなかったという結果。

研究の目的：医療制度に基づく認知症ケア、地域社会に基づく認知症ケア、通常の認知症ケアは、認知症患者とその介護者の臨床転帰において、どのような比較効果があるか？を研究した。

研究方法と結果:患者と介護者の2176組を対象としたこの無作為化臨床試験では、18ヵ月間にわたる患者の行動症状および介護者の負担は、医療システムベースのケア介入と地域ベースのケア介入の間でも、積極的介入と通常のケアの間でも有意差は認められなかった。

要するに:認知症ケアプログラムに関するこのランダム化臨床試験では、医療システムベースのケア介入群と地域ベースのケア介入群の間にも、積極的介入群と通常のケア対照群の間にも、患者の行動症状および介護者の負担に関して有意差は認められなかった。

つまり日本政府が提唱している｢地域包括ケア｣は少なくとも認知症患者とその介助者にとっては無駄でしたってことです。